米債券市場では、景気後退の予兆とされる「逆イールド」が発生した。ただ、株価は実際の景気後退まで上昇することが多い。

量的引き締めと金利操作の同時進行で軟着陸を図るFRB＝市川雅浩

　米債券市場では今年4月以降、10年国債利回りが2年国債利回りを下回る「逆イールド（長短金利の逆転）」がたびたび発生している（利回りは取引終了時点での比較）。背景には、米連邦準備制度理事会（FRB）が3月の利上げ開始以降、積極的な利上げを継続していることがあり、その結果、将来の金融政策の変化に敏感な2年国債利回りに強い上昇圧力が生じ、10年国債利回りの水準を超えるようになったと推測される。

　逆イールドとは、一般に景気後退の予兆と解釈され、現在多くの市場参加者が、米国の景気と株式市場の先行きに強い懸念を抱いている。そこで本稿では、データが入手できる1978年から2020年までの期間について、米国で逆イールドが発生した際、その後、景気や株価がどのように推移したかを検証する。

　まず、逆イールドと景気の関係を確認する。米国は78年以降、景気後退を6回経験した。具体的な景気後退の期間は、（1）80年1～7月、（2）81年7月～82年11月、（3）90年7月～91年3月、（4）2001年3～11月、（5）07年12月～09年6月、（6）20年2～4月──である。

　一方、逆イールドについては、78年以降に発生が観測された期間は、78年8月～80年5月、80年9月～82年7月、88年12月～90年3月、98年5月～00年12月、05年12月～07年6月、19年8月、であった（いずれも逆イールドが観測された期間であり、期間中逆イールドが続いたわけではない）。

株価はむしろ上昇

　改めて、これらの期間と、景気後退の期間を比べてみると、すべてのケースにおいて、逆イールドの発生が観測された後、しばらくして米国が景気後退に陥っていることが分かる（図1）。参考までに、逆イールドの発生が観測された日から、景気後退入り（景気後退入りした月の1日）までの日数は、単純平均では約539日、すなわち約1年半である。

　次に、逆イールドの発生が観測された日から、景気後退入り（景気後退入りした月の第1営業日）までの間、ダウ工業株30種平均株価（NYダウ）がどのように推移したかを検証する。具体的に騰落率を計算したところ、（1）が8.4％減、（2）は2.8％増、（3）は35.8％増、（4）は16.6％増、（5）は23.5％増、（6）は9.7％増であった。ダウ平均が下落したのは、六つのケースのうち1回だけで、単純平均では13.3％増である。

　これらの検証結果をまとめると、「米国では78年から20年までの期間、逆イールドの発生が観測された日から、平均して1年半後に景気後退入りする傾向がみられた。しかしながら、NYダウはその間、上昇するケースがほとんどで、平均騰落率は13.3％増であった」ということがいえる。

　直近では、22年4月1日に逆イールドの発生が観測されていることから、過去の傾向を踏まえると、米国経済は1年半後の23年10月1日ご…