ネット証券でも投資は可能だ。新NISAスタートを契機に、インド経済の成長を積極的に取り込みたい。

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　国際社会でますます存在感を高め、経済成長が期待されるインド。日本の個人投資家がインドの株式市場に上場する銘柄に直接、投資することはできない。だが、①投資信託、②ETF（上場投資信託）、③ADR（米国預託証券）を活用すれば、インド株に投資することが可能になる。三つのケースについて解説する。

投資信託

　投資信託は、多数の投資家から集めた資金を運用の専門家（ファンドマネジャー）が株式や債券などに投資、運用し、運用成果を投資家に分配する金融商品だ。大別すると、インデックス投信とアクティブ投信がある。

　表1は、インド株に投資する投資信託の例だ。今年に入って、「auAM Nifty50インド株ファンド」、「iFreeNEXTインド株インデックス」、「SBI・iシェアーズ・インド株式インデックス・ファンド」という3本のインデックス投信が設定され、ようやく低コストでインド株に分散投資ができるようになった。アクティブ投信には、15年以上の運用実績のある投信もあるが、インデックス投信に比べて手数料は高めだ。投資対象や費用対効果を考えて選ぶのがよさそうだ。

ETF（上場投資信託）

　国内の証券取引所に上場するインド株のETFは1本のみだが、日本にいながら米国や香港、シンガポールの証券取引所に上場するインド株ETFに投資することも可能だ（表2）。

　ただし、海外に上場するETF（海外ETF）に投資するには、米国や香港、シンガポールの株式を扱う証券会社に、外国証券取引口座を開設することが必要になる。ここに挙げたETFは楽天証券やSBI証券、米国や香港に上場するETFはマネックス証券などでも取引できる。取引はそれぞれの国や地域の通貨建てになるため、株価の変動に加えて、為替変動の影響を受けることにも気をつけたい。

　ちなみに、「DirexionデイリーMSCIインド株ブル2倍ETF」は、MSCIインディア・インデックスという株価指数の日々の運用実績の2倍となる成果を目指すレバレッジETFだ。想定通りの値動き（株価上昇）になった場合には大きな投資成果が得られる半面、想定と逆の方向に動いた場合には損失を被るので注意したい。また、長期に保有することは避けたほうがいいだろう。

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