環境に優しいクルマとして期待を集めていた電気自動車（EV）だが、充電インフラの不足や中古市場での低い評価などに直面している。

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　電気自動車（EV）に多くの消費者が関心を抱いている。EVは走行中に二酸化炭素（CO₂）を排出せず、地球温暖化対策の観点からは環境に優しい。購入する際には補助金が受けられることも消費者に訴求する。走行中に電気切れになるリスクはあるが、充電インフラは今後増えていく見込みだ。そして、何といっても街中で目立つことだろう。

　世界を眺めると、2016年に76万台だったEVの販売台数は、23年には1150万台へと市場が急拡大した。東海東京インテリジェンス・ラボでは30年には3000万台に増えると予想する。世界の新車販売に占める構成比も、16年の0.8％から23年には12.7％へ上昇しており、30年には30％へ拡大すると見込んでいる。

　この数字はEVといっても「プラグイン車」の話である。一般にEVにはいくつかの種類がある。「クルマの電動化」という意味では、もっぱら電池に充電した電気によって走るEVをBEV（バッテリーEV）と呼び、エンジンを搭載して外部からの充電もできるEVであるPHV（プラグインハイブリッド車）と合わせ、プラグイン車と定義されることが多い。

　PHVは、充電できない「プラグアウト車」のHV（ハイブリッド車）に比べて大きな電池を搭載し、より長距離を電気だけで走行できるのでBEVに近い。このほか、水素から電気を作る装置（燃料電池）を持つEV、FCV（燃料電池車）がある。中国では、それらからHVを除いたNEV（新エネルギー車）というカテゴリーが普及政策での対象とされている。

テスラ、BYDなど台頭

　日本の自動車メーカーはこうしたクルマの電動化で先行してきた。トヨタ自動車は1997年にHV「プリウス」を世界で初めて世に送り出した。日産自動車は2010年にBEV「リーフ」を世界で初めて量産車として市場に投入した実績を誇る。ただ、今日では日本車がEV、特にBEVやPHVの分野で競争に出遅れているとの指摘がある。

　中国では米国の倍近くある年間3000万台の新車市場の規模を生かして、政府による普及政策を追い風に地元新興メーカーが続々と生まれ、NEV市場が急成長してきた。中でも、比亜迪（BYD）や上海工場を持つ米テスラなどが台頭した。

　米国でも新興メーカーが相次いで市場に参入し、欧州ではドイツやフランス企業がBEVの品ぞろえ拡大を急いだ。株式市場ではBEVへの取り組みの差が、企業価値評価の大きな決定要素となっ…