年末から年始にかけて米国発の世界同時株安は、リーマン・ショック後に日米欧が進めた金融緩和に伴う巨大なバブル崩壊の始まりだ。

　ゼロ金利や中央銀行が国債などの資産を民間から買い取って資金を供給する量的緩和を通じて、バブルを作り出さなければ、もはや経済成長できない世界に突入している。

　しかし、バブルは必ず崩壊して、企業倒産や巨額の不良債権を発生させ、国民経済に大きな傷痕を残す。だからこそ、バブルを発生させてはいけないという教訓が、1990年代初めの日本の不動産・株バブル崩壊であり、2008年のリーマン・ショックだった。

　この教訓を生かせずに、10年もの間、日米欧の主要国で金融緩和を続け、リーマン・ショック前を超える水準にまで債務を積み上げて作り出した巨大バブル崩壊のインパクトは私の想像を超える。これまでのバブル崩壊後に共通する低成長あるいは、マイナス成長を覚悟する必要がある。