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IT関連財の受注改善で日経平均反発=藤代宏一

    (注)いずれも3ヵ月移動平均値 (出所)内閣府、トムソンロイター
    (注)いずれも3ヵ月移動平均値 (出所)内閣府、トムソンロイター

     日本株投資の観点から注目すべきは、内閣府が公表する機械受注統計の機種別集計で「電子計算機等」の受注額が下げ止まっていることである。

     内閣府の分類に基づく「電子計算機“等”」とは電子計算機と半導体製造装置の合計である。やや曖昧な定義だが、IT関連財と考えて差し支えない。

     原数値の前年同期比は今年1~3月にマイナス14・5%と大幅な減少を記録した後、4~6月はマイナス1・1%へと下落幅が縮小した(図1)。7月はマイナス5・8%と再びマイナス幅が拡大したものの、ならしてみれば、持ち直し傾向にある。季節調整値(筆者作成)では7月が前月比マイナス1・0%と微減だが、3カ月平均ではプラス1・1%に持ち直しており、3カ月平均値の水準は今年3月の直近ボトムから13%程度回復している。

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