経済・企業コロナデフレの恐怖

激変する産業地図 半導体 「在宅」で伸びる素材と装置=津村明宏

     コロナショックは情報通信インフラの重要性を改めて認識させた。在宅勤務やテレワーク、キャッシュレスなど非接触型取引の普及、ネット通販やネット出前など巣ごもり需要の急増で、通信容量は世界でも日本でもコロナ前と後では5割近く増大しているといわれ、高速大容量の通信規格「5G」の整備の必要性は世界の共通認識となった。5Gは基地局で世界シェアを握るファーウェイが米中対立の火種となっているが、かえって中国は国内で5Gインフラへの投資を加速しており、中国に追随して世界各国も整備を進めていくだろう。これに伴い、2019年は増強投資が低迷していたデータセンターへの投資が再加速しつつある。

     実際、半導体メモリーのDRAMの価格もサーバー用が上昇してきた。DRAMは韓国のサムスン電子とSKハイニックス、米マイクロン・テクノロジーの3強が世界シェアを握っているものの、半導体製造装置の東京エレクトロンやSCREENホールディングスにとっては追い風だ。

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