コロナショックは情報通信インフラの重要性を改めて認識させた。在宅勤務やテレワーク、キャッシュレスなど非接触型取引の普及、ネット通販やネット出前など巣ごもり需要の急増で、通信容量は世界でも日本でもコロナ前と後では５割近く増大しているといわれ、高速大容量の通信規格「５Ｇ」の整備の必要性は世界の共通認識となった。５Ｇは基地局で世界シェアを握るファーウェイが米中対立の火種となっているが、かえって中国は国内で５Ｇインフラへの投資を加速しており、中国に追随して世界各国も整備を進めていくだろう。これに伴い、２０１９年は増強投資が低迷していたデータセンターへの投資が再加速しつつある。

　実際、半導体メモリーのＤＲＡＭの価格もサーバー用が上昇してきた。ＤＲＡＭは韓国のサムスン電子とＳＫハイニックス、米マイクロン・テクノロジーの３強が世界シェアを握っているものの、半導体製造装置の東京エレクトロンやＳＣＲＥＥＮホールディングスにとっては追い風だ。