マテリアル（素材）関連業界は新型コロナ禍と米中ハイテク摩擦の影響を強く受けて収益が悪化している。しかし逆風の中で成長投資を敢行するところもあり、明暗がはっきりしてきた。

　好調を持続しているのは半導体をはじめとする電子デバイス製造用の最先端材料であり、５Ｇ（第５世代移動通信システム）やテレワーク関連機器、データセンターへの旺盛な投資が追い風になっている。逆に需要が激減しているのが自動車をはじめとするモビリティー分野であり、コロナ対策で人の移動がグローバルに制限された影響が“川上”のマテリアル業界にまで及んでいる。

　高成長を期待していた内装材やタイヤ、樹脂成形品、ガラスなど、自動車や航空機製造向け部材の売り上げ減を補うためにも、三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）や住友化学、三井化学をはじめとする化学大手は電子デバイス部材への投資を拡大している。日立化成を統合したばかりの昭和電工も電子デバイス向け特殊ガスや高純度薬剤をさらに強化する。