東証マザーズの活況は、インターネットなどの電子商取引（EC）関連株がその主導的な役割を果たした。コロナ下での外出・営業自粛がEC利用者の拡大やネットショップの開設増加につながるとの思惑が広がったためだ。コマースOneホールディングスやインターファクトリーといった、ネット上の店舗（ECサイト）を構築する際の土台となるシステム（ECプラットフォーム）を手掛ける企業も、相次ぎ新規株式公開（IPO）を果たした。

　ECサイト作成支援システムのBASEは、昨年末に1755円だった株価が、今年10月8日には1万7240円（取引時間中）に上昇しており、こうしたBASEの人気が他銘柄に波及したこともあり、EC関連銘柄の上場初値は、基準となる公開価格から大きく値上がりした。EC関連企業はコロナ下でも安定的な業績成長が見込め、今後、IPOが続く可能性があり、市場の注目を集めそうだ。