新規会員は2カ月無料!「年末とくとくキャンペーン」実施中です!

週刊エコノミスト Online 闘論席

社会的通念に縛られる科学は健全ではない=池谷裕二

撮影 中村琢磨
撮影 中村琢磨

池谷裕二の闘論席

 婦人運動は明治時代から歴史があるが、婦人参政権が成立するのは60年以上を経た1945年冬である。敗戦後の連合国軍総司令部(GHQ)による影響が大きい。米国のワイオミング州では世界に先駆けて、1869年に女性の選挙権が認められている。

 そして現在。さまざまな運動やメディア報道があり、ジェンダー問題について一定程度は周知されているといってよい。ただし真の意味で男女平等参画が実現されているかといえば心もとない。私が勤める東京大学では教授に占める女性の割合は8%台にとどまっている。社会変革では理念が先行するのは自然なことだが、現実が追いつくには数十年を要するのかもしれない。

 興味深い論文を読んだ。英ノッティンガム大学マレーシア校のスチュアート=ウィリアムズ博士らが3月に『プロスワン』誌に発表した性差への意識調査である。生物学的に見て男女は同等ではない。性差の研究をすれば、当然ながら、男女差が見られる事象に遭遇する。こうしたケースで、人々は「男性が女性よりも優れている」という事実は敬遠する傾向があるのに対し、逆に「女性のほうが優れている」という事実に対して好感を示すと…

残り335文字(全文830文字)

週刊エコノミスト

週刊エコノミストオンラインは、月額制の有料会員向けサービスです。
有料会員になると、続きをお読みいただけます。

・会員限定の有料記事が読み放題
・1989年からの誌面掲載記事検索
・デジタル紙面で直近2カ月分のバックナンバーが読める

通常価格 月額2,040円(税込)が、今なら2ヶ月0円

週刊エコノミスト最新号のご案内

週刊エコノミスト最新号

12月3日号

経済学の現在地16 米国分断解消のカギとなる共感 主流派経済学の課題に重なる■安藤大介18 インタビュー 野中 郁次郎 一橋大学名誉教授 「全身全霊で相手に共感し可能となる暗黙知の共有」20 共同体メカニズム 危機の時代にこそ増す必要性 信頼・利他・互恵・徳で活性化 ■大垣 昌夫23 Q&A [目次を見る]

デジタル紙面ビューアーで読む

おすすめ情報

編集部からのおすすめ

最新の注目記事