新規会員は2カ月無料!「年末とくとくキャンペーン」実施中です!

週刊エコノミスト Online 闘論席

44年前の衝撃的台詞をかみしめる時が来た 片山杜秀

撮影 中村琢磨
撮影 中村琢磨

片山杜秀の闘論席

 米国がとても内向きになり、ソ連が対日侵攻してきても日米同盟が果たして機能するのかが疑われていた1979年。経済学者の森嶋通夫が「新『新軍備計画論』」を『文藝春秋』の7月号に発表した。

 森嶋は戦争中、学徒出陣で海軍に入った。戦後にもなお、井上成美海軍大将に傾倒していた。井上は対米戦争に備えて「新軍備計画論」を著し、戦艦を棄(す)てて空母と飛行機に特化すべしと主張した。十分に受け入れられなかったが、後から見れば、井上が正解だった。森嶋は井上同様、新たな正解を70年代末の日本に早く示して議論を喚起せねば、再び国が亡(ほろ)ぶかもしれぬと心配した。「新『新軍備計画論』」が世に問われた。

 森嶋は説く。ソ連の脅威に単独で対抗するには大量の核兵器を含めた重武装が必要である。だがそれには国が傾くほどの予算を投じねばならぬし、日本の国際的信用を失墜させてかえって危機を招きもする。

残り443文字(全文838文字)

週刊エコノミスト

週刊エコノミストオンラインは、月額制の有料会員向けサービスです。
有料会員になると、続きをお読みいただけます。

・会員限定の有料記事が読み放題
・1989年からの誌面掲載記事検索
・デジタル紙面で直近2カ月分のバックナンバーが読める

通常価格 月額2,040円(税込)が、今なら2ヶ月0円

週刊エコノミスト最新号のご案内

週刊エコノミスト最新号

12月3日号

経済学の現在地16 米国分断解消のカギとなる共感 主流派経済学の課題に重なる■安藤大介18 インタビュー 野中 郁次郎 一橋大学名誉教授 「全身全霊で相手に共感し可能となる暗黙知の共有」20 共同体メカニズム 危機の時代にこそ増す必要性 信頼・利他・互恵・徳で活性化 ■大垣 昌夫23 Q&A [目次を見る]

デジタル紙面ビューアーで読む

おすすめ情報

編集部からのおすすめ

最新の注目記事