ソニーの構造改革が進み、業績に表れ始めている。同社が７月31日に発表した２０１８年度第１四半期（４～６月期）連結決算は、売上高が前年同期比５％増の１兆９５３６億円、営業利益が前年同期比24％増の１９５０億だった。

　営業利益を押し上げたのはゲーム＆ネットワークサービス分野だ。前年同期は１７７億円だったのに対して、18年４～６月は８３５億円だった。プレイステーション（ＰＳ）４向けの自社製作ゲーム「ゴッド・オブ・ウォー」や、他社製作ゲーム「フォートナイト」の配信・課金収入が伸びたとみられる。加えて、月額５１４円の課金システム「ＰＳプラス」の加入者増も順調に拡大したことが寄与した。これは、人気ソフトを回数・時間制限なくプレーできるといった特典を受けられる。

　ソニーは、３月まで社長を務めた平井一夫会長の下で、２段階にわたり「ギアチェンジ」を仕掛けてきた。14年に始まった第１段階では、不採算部門と得意分野にメリハリを付けた。それまで成長分野と位置付けたスマートフォン事業について、販売台数より利益を重視する路線に転換し、パソコン事業からも撤退した。一方で、成長をけん引する事業として、画像センサーなどの半導体、ゲーム、映画、音楽の４分野を挙げ、積極的な投資…