日経平均株価は、経験則では１年で最も上昇しやすい12月に入っても２万１０００円台で低迷している。米中貿易摩擦への懸念に加え、米景気の先行き減速懸念が浮上してきたことが主な要因になっている。

　日経平均の予想ＰＥＲ（株価収益率）が12倍前後まで低下し、アベノミクスがスタートした２０１３年以降で最低水準になるなど割安感は強いものの、これが株価の本格反転に結びついていない。

　需給面では日経平均が２万４０００円台から２万１０００円台へ急落した18年10月に個人投資家が１兆円以上、現物株を買い越したほか、日経平均に連動するＥＴＦ（上場投資信託）を中心に投資信託を数千億円買い越した。このまとまった規模の押し目買いの大半が含み損を抱えており、戻り待ちの売りや損失確定の売りが相場の重しになっている。

　18年もあと２週を残すのみとなった。日経平均の今年の始値が２万３０７３円だったので、今年の年足は７年ぶりに陰線（終値が始値を下回ること）になる可能性が大きくなった。１９９０年のバブル崩壊後、年足の陰線は１回で終わったことがなく、今年が陰線になると来年も陰線が続く確率が高くなる。

　来年の年足が陽線になるか陰線になるかを別にしても、今年が陰線になったことで、今年の年間高値の２万４０００円台を来年更新するにはかなりの困難が伴うことを示唆するシグナルと考えられる。

　なお、今年の日経平均は２月と10月に急落して変動が大きく感じられたが、年間の変動率（昨年末の終値に対する年間高値と安値の差）は18％と04年以来の低さになりそうだ。昨年までは４年連続で約25％で推移した。２月と10月の急落は1年を通じた狭いレンジ内での動きだったことになる。

　ちなみに、04年から翌年の変動率は、小泉純一郎元首相の郵政選挙大勝（05年）によって49％に跳ね上がった。18年、狭いレンジ内で蓄積されたエネルギーが19年、上下どちらかに大きく放出される可能性もある。

（隅谷俊夫・東海東京調査センター投資調査部長）