「11月、12月の動きは、今までの経営の経験で見たことがない。この変化を甘く見てはいけない」

　名物経営者で知られる日本電産の永守重信会長が、中国経済の変調に危機感をあらわにした。日本電産は２０１９年３月期の売上高見直しを１５００億円引き下げ１兆４５００億円、営業利益も５００億円引き下げて１４５０億円と下方修正した。第３四半期（18年10～12月）決算発表の１週間前の１月17日に急きょ、東京で会見を開き、経緯を説明した姿勢が事の重大さを物語っていた。

　今回の下方修正は、世界的に全てのセグメントで大きな変化が出たためというが、中国経済減速の影響が強い。中国市場では、18年11月、12月と２カ月連続で、車載向け事業が前年比30％、家電向け事業が同40％落ち込んだ。特に在庫の積み上がりが尋常ではなかったという。この動きは日本電産に限ったことではない。