週刊エコノミスト Online学者が斬る・視点争点

仕事への熱意が低い日本=石山恒貴

    社員の自己決定権限の拡大を

     仕事への熱意を表す「エンゲージメント」という考え方が注目されている。ただし、エンゲージメントという概念には曖昧なところもある。この概念について理解を深めた上で、日本企業のマネジメントをどう変革していけばよいのかを、考えてみたい。

     2017年5月26日付の日本経済新聞朝刊で、米調査会社ギャラップのエンゲージメント調査の国際比較が紹介された。エンゲージメント得点の日本の順位は、139カ国中132位。「熱意あふれる社員」は米国が32%だが、日本はわずか6%であった。さらに、日本には、「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」が24%、「やる気のない社員」が70%存在していた。

     この結果は衝撃的である。だが、そもそも、ここで計測しているエンゲージメントとは何であるか。ギャラップ社が調査したのは「従業員エンゲージメント」とも呼ばれる概念だが、類似の考え方として、「ワーク・エンゲージメント」という概念もある。

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