今年上半期、世界各国の名目国内総生産（ＧＤＰ）は落ち込み、その埋め合わせで非金融部門（政府、企業、家計）の債務総額は急増。その結果、債務比率（債務総額÷ＧＤＰ）は空前の水準に達した。中でも米国の同比率は株価崩落のたびに上昇し、今や１９３３年を上回る（図１）。そうなるとわずかな金利上昇でも影響は大きい。長らく低金利が続いたために多額の債務を積み上げることができたが、限界が近づいている。

　金利上昇要因は物価とは限らない。過去には物価が下落する過程で金利が上昇したことがあり、31年の中欧金融危機はその典型的な事例だった。