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　世界各国で脱ガソリンの動きが進んでいる。日本でも菅首相が、２０５０年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする考えを示し、電気自動車（ＥＶ）の普及が加速することが見込まれる。

　ＥＶの普及は日本企業にどのような影響を及ぼすのか。ＡＩ（人工知能）を使った業績予測システム「ゼノブレイン」は、国内上場企業の中から影響が大きい企業を分析した。

　表１は、増益の可能性がある企業のランキングだ。１位の帝人は自動車部品用のアラミド繊維や炭素繊維を手掛けるほか、ＥＶの部品に用いられるポリエステル繊維を生産している。これらの需要増加が、大きくプラスに影響した。また、車載用２次電池等を手掛けるジーエス・ユアサ　コーポレーションやＦＤＫ、フィルムコンデンサーを手掛ける指月電機製作所も恩恵を受ける。