消費者物価2％が現実になっても持続はしない＝斎藤太郎

　「消費者物価2％」がいよいよ現実味を帯びてきた。

　資源価格の高騰を受け、川上段階の物価（輸入物価、国内企業物価）は約40年ぶりの高い伸びとなっている。川下段階の物価である消費者物価（生鮮食品を除く総合、コアCPI）は、2021年12月時点で前年比0・5％の低い伸びにとどまるものの、食料品を中心に原材料価格上昇によるコスト増を価格転嫁する動きが広がっている。

　足元の消費者物価は、二つの特殊要因の影響を受けている。一つは携帯電話通信料の大幅値下げの影響だ。携帯電話通信料は、21年4月に大手各社によるスマートフォン向け低廉プランの提供開始により大きく下落し、その後も断続的に値下げされている。21年12月には前年比53・6％の大幅低下となり、コアCPI上昇率を1・5ポイント強押し下げている。

　一方、押し上げ要因となっているのが宿泊料だ。宿泊料は、20年7月から12月にかけて観光支援策「GoToトラベル」の影響で大きく下落していた。21年は「GoTo」が停止されていたため、7月以降、前年の反動で大幅上昇が続いている。12月の宿泊料は前年比44・0％の上昇で、コアCPI上昇率を0・3ポイント程度押し上げている（図1）。

エネルギーはまだ上がる

　先行きの消費者物価を大きく左右するのは、エネルギーと食料の価格動向だ。一時、1バレル＝70ドル程度ま…