米国の物価上昇をけん引する「家賃」＝愛宕伸康

　米国のインフレ加速が止まらない。1月の消費者物価指数（CPI）の伸びは、総合指数が前年同月比7・5％（前月は7・0％）、食料品とエネルギーを除くコアが前年同月比6・0％（前月は5・5％）と、大幅に拡大している。

　品目別では、エネルギーが3割程度の伸びを維持しているほか、ウエートの大きい家賃をはじめ、食料品や新車、中古車・トラックが伸びをけん引している。

　実勢を正確に見るには前年比より、季節調整済みの前月比を見るのがよい。米国では、前月比の方が注目度が高い。図は、その米国コアCPIの前月比の推移、表は主な品目の詳細である。実は米国のコアCPIの伸びはコロナ前の10年間（2010年から19年まで）、平均値である0・15％近傍で安定的に推移してきた。これを年率に換算すると1・9％となるので、前年比で言えばほぼ2％ペースの伸びということになる。

　この安定した物価上昇をもたらしていたのは7割以上のウエートを占めるサービス価格だ。財の価格の伸びは前月比0％の周りを激しく変動しているのに対し、サービス価格は平均0・2％程度（年率2・5％）という高い伸び率の近辺で安定的に推移してきた。

　その背景として、賃金の伸びやサービス分野の生産性の高さを想起しがちだが、実はサービス価格の伸びを支えてきたのは、コアCPIの4割、サービス価格の5割を占める家賃である。…