政府が健康寿命の延伸による社会保障の費用節減をうたうようになって以降、研究者からの批判が相次いでいる。その趣旨は、予防医療の強化によって必ずしも医療費が抑制できるとは限らない、というものだ。それは実証研究で裏付けられており、私もそう考えている。ただし予防医療の枠を超え、就労やスポーツへの参加など社会環境レベルの対策によるものであれば介護費用は抑制しうるとも考えている。本稿の目的は、その理由や今までに得られている根拠を示すことである。