大手総合商社５社の中期経営計画（以下、中計）に「異変」が起きている。今年度からが新たな中計期間となる三菱商事は、既存の七つの営業グループを解体し、ビジネスユニットの組み合わせを大胆に組み替え、10グループに再編する大規模組織改編を断行した。そして準備期間を設けるべく、計画を前年度の２０１８年11月に発表した。例年は中計期間の５月に発表するのだが、半年前倒ししたのは極めて異例だ。

　同じく今年度から中計期間となる丸紅は、１００人規模での新規事業開発を担う「次世代事業開発本部」立ち上げを発表した。どこの商社でも新たな組織を立ち上げる際は、既存組織からある程度ビジネス領域を移管するのが慣例だが、丸紅はあえてビジネス移管を行わなかった。