電気自動車（ＥＶ）シフトで高成長が期待できるパワー半導体は、電力（直流と交流）や電圧の変換などに使われる。高い電圧、大きな電流を扱っても壊れない構造を持っており、ＥＶ向けには、主にモーターの制御が用途として挙げられる。モーターを低速から高速まで高精度で回すことでＥＶの性能を上げるだけでなく、効率よく動かすことで省エネ・省電力化にもつながる。

　富士経済の予測では、世界のパワー半導体市場は２０１９年の２兆９１４１億円に対し、20年以降は、自動車、電装分野と鉄道車両分野向けを中心に需要が拡大し、30年には４兆２６５２億円に達する（図）。また、仏ヨール・ディベロプメントの調査によれば、19年のパワー半導体の世界売上高は独インフィニオン・テクノロジーズが約35億ドル（約３６００億円）と圧倒的で、２位は米オン・セミコンダクターで約20億ドルとなっている。上位は海外企業だが、トップ10まで眺めてみると、日本企業が５社入っている。上位から順に、三菱電機（５位）、ローム（６位）、東芝（７位）、ルネサスエレクトロニクス（８位）、富士電機（９位）で、売上高は約５億～10億ドル程度。半導体ではほぼ淘汰(とうた)された日本だが、パワー半導体での存在感は大きい。

コンデンサーで強い村田

　現在のパワー半導体の主力はＳｉ（シリコン）ウエハーを用いたものだが、ＥＶ向けとして、炭化ケイ素（ＳｉＣ）や窒化ガリウム（ＧａＮ）などのウエハー材料を使った次世代のパワー半導体の開発が進んでいる。日本企業は、特に有望なＳｉＣに強みがあるとされており、30年の世界市場規模は、２００９億円に達すると予測されている。またパワー半導体はきめ細かい製造技術装置も必要不可欠で、この分野では東京エレクトロンやディスコ、アドバンテストなどが高いシェアを有する。

　企業側も、ここにきて車載用パワー半導体の増産に相次いで乗り出してきた。東芝はこれまでの送配電設備向けの電力変換装置用途に加えて、ＥＶ向け需要を開拓。23年度までに約８００億円を投じて、石川県の工場で生産能力を３割増やす。富士電機も23年度までに国内外で１２００億円を投資し、自動車向けパワー半導体の売上高を現在の35％から、将来的に50％まで高めるとしている。このほか、三菱電機もパワー半導体の一種である「ＩＧＢＴモジュール」の増産体制を整える。

　パワー半導体以外では、積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）も注目分野の一つだ。ＥＶやハイブリッド車（ＨＶ）に組み込む電子部品が高性能化すると、電子回路に用いられるコンデンサーの数が急増する。中でも耐熱性の高いＭＬＣＣの需要が増えると見られているが、村田製作所が世界シェアでトップ、太陽誘電やＴＤＫも上位に位置している。

（和島英樹・経済ジャーナリスト）