コロナ禍以降、米国の消費構造は劇的に変化している。消費３項目（サービス、耐久財、非耐久財）のうち、サービス支出は２０２０年３月から直近（11月）まで９カ月連続の前年比マイナスとなった。過去、サービス支出が前年割れとなったのは09年９月の１度しかない異常事態だ。他方、耐久財支出は20年３～４月は前年比マイナスだったが、５月にはプラスに浮上し、７月からは２桁のプラスが続いている。

　このため消費全体に占めるサービス支出の割合は激減し、耐久財支出は10→12％に急上昇した（図１）。つまり米国の人々はいま、政府の景気刺激マネーと株式投資の利益、そして外食等への支出減で浮いたお金をモノに振り向けているのだ。それも３密回避で通販を利用するので、小売り全体に占める通販のシェアは昨年12月は34％と、前年比４ポイントも上昇した。