米国で失業率が歴史的低水準に下がる一方で、賃金の上昇は弱い。そうした中、苦しい家計を助けるために単発で仕事を請け負う「ギグエコノミー」が広がりを見せている。

　労働経済学者であるハーバード大学のローレンス・カッツ教授とプリンストン大学のアラン・クルーガー教授の研究では、２００５年に米国の労働人口の10・７％であった「非典型就業形態」であるギグエコノミー労働者の割合が、15年には15・８％に増加した。

　ギグエコノミーに関する著書を８月に出版した、コーネル大学のルイス・ハイマン教授は８月23日付のニュースサイト「スレート」のインタビューで、「一時雇いの形態は、企業の収益が低迷を始めた１９６０年代後半から徐々に拡大したが、正規雇用が普通であった当時は奇異に見えた。だが、現在はごく自然なものだ」と、歴史的背景を解説した。