「一緒にいて、しんどいぐらい笑わせてくれる。人に対して、感動することと許せないことのラインが（自分と）同じ」＝6月6日付『読売新聞』

　お笑いコンビ「南海キャンディーズ」の山里亮太さん（42）と女優の蒼井優さん（33）が結婚を発表。会見で、蒼井さんが山里さんの印象について。

「ボリス（ジョンソン氏）はとても良い仕事をすると思う」＝3日付『毎日新聞』

　トランプ米大統領が英大衆紙『サン』のインタビューで、英与党・保守党の党首選に出馬意向を表している欧州連合（ＥＵ）離脱強硬派のジョンソン前外相にエール。英国内で波紋が広がった。

「まるで交渉方針が変わったかのように宣伝し、しきりに平壌(ピョンヤン)へのドアをたたいているが、我が国に対する敵視政策はみじんも変わっていない」＝3日付『読売新聞』夕刊

　北朝鮮の「朝鮮アジア太平洋平和委員会」の報道官が、金正恩朝鮮労働党委員長との無条件での対話に意欲を示している安倍政権を「面の皮が厚い」と批判して。

「長男も人に危害を加えるかもしれない。周囲に迷惑をかけたくなかった」＝3日付『毎日新聞』夕刊

　東京都練馬区の自宅で無職の長男を刺したとして逮捕された元農林水産事務次官、熊沢英昭容疑者（76）が、川崎市で児童ら20人が殺傷された事件に触れる供述をしていることが分かった。

「実現した場合、ルノーの会社形態が大きく変わる。日産とルノー両社における関係の在り方を基本的に見直していく必要がある」＝4日付『日経新聞』

　日産自動車の西川広人社長が、企業連合を組む仏ルノーが欧米フィアット・クライスラー・オートモービルズ（ＦＣＡ）から経営統合を提案されていることについて、声明を発表して。

「米国は中国が国際的なシステムに統合されることで、オープンで寛容な社会になると期待していたが、その希望は打ち砕かれた」＝4日付『朝日新聞』夕刊

　民主化を求める学生らが中国軍に鎮圧された天安門事件から30年を迎え、ポンペオ米国務長官が声明を発表。中国の人権状況が改善していないと強く非難して。

「新しい法案の提出があるようなので、会期延長はないということを言う時期ではない」＝5日付『毎日新聞』

　政府が国家戦略特区法改正案の提出に動いたのを受け、自民党の森山裕国対委員長が記者会見で。改正案提出は衆参同日選に向けた環境整備ではとの臆測が広がった。

「相手に説明し、納得してもらったうえでやらなければいけなかった」＝5日付『毎日新聞』夕刊

　遺跡から出土した文化財を保存処理・分析している岩手県立博物館（盛岡市）で、赤沼英男上席専門学芸員（61）が所有者に無断で金属製の文化財の一部を切り取る行為を繰り返していたことが判明した。会見で赤沼氏が。

「多様な仕事が入るようになり、限られた時間の中でストレスを解消するため、使用してしまった」＝5日付『読売新聞』夕刊

　コカインを使用したとして麻薬取締法違反に問われた俳優でミュージシャンのピエール瀧（本名・瀧正則）被告（52）の初公判が東京地裁で開かれた。被告人質問で瀧被告が。

「景気拡大を持続させるために適切な行動をとる」＝5日付『日経新聞』夕刊

　米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長がシカゴでの講演で利下げの可能性を示唆。発言を受けてニューヨーク株式市場は大幅に上昇した。

　ＦＣＡは６日、ルノーに対する経営統合の提案を撤回したと発表した。声明で、仏政府の介入が撤回理由だと指摘して。

「年金は『１００年安心』じゃなかったのか」＝7日付『朝日新聞』

　老後資金が年金だけでは足りず「30年間で約２０００万円が必要」とした金融庁の試算について、野党合同ヒアリングで立憲民主党会派の大串博志衆院議員が。

「丸山氏の言動にかばえるものは何もないが、みんなで糾弾するというのは腑(ふ)に落ちなかった」＝7日付『毎日新聞』

　北方領土を戦争で奪還する趣旨の発言などをした丸山穂高衆院議員（35）＝大阪19区＝への糾弾決議が衆院本会議で可決された。採決を退席した自民党の小泉進次郎氏が。