講談社がアマゾンと直取引を開始したというニュースが、出版業界を震撼(しんかん)させている。報道によると、この9月から「講談社現代新書」「講談社ブルーバックス」「講談社学術文庫」の3レーベルの既刊本について、取次（販売会社）を介さずにアマゾンに直接卸しているという。

　出版社がアマゾンと直取引するというだけでなぜニュースになるのかと、出版業界の外の人は不思議に思うだろう。すでにアマゾンは3000社以上の出版社と直取引をしているといわれる。しかも講談社の場合は、ごく一部の新書・文庫レーベル、それも新刊ではなく既刊だけにもかかわらず、と。大騒ぎされる背景には以下の事情がある。

　まず、日本の出版界では出版社と書店の間に取次が入ることが多く、直取引は例外的であること。

　講談社は小学館や集英社と並んで業界のトップ企業であること。

　そして、講談社は取次大手の日本出版販売（日販）とトーハンの大株主であること。

　今回は3レーベルの既刊書のみということだが、効果が高ければ新刊や他の書籍などにも拡大する可能性がある。講談社を中心とした音羽グループには光文社や一迅社、星海社などがあり、グループ全体に広がれば取次の経営に対する影響は大きい。

　今年の5月、講談社は小学館、集英社、丸紅とともに出版流通の新会社設立に向けて協議を開始したと発表した。これは必ずしも“取次外し・流通の中抜き”を志向したものではないと思われるが、大手出版社が取次の現状に満足していないことはうかがえる。

　数年前、ある中堅出版社の幹部から聞いた話を思い出した。着任の報告のためアマゾンを訪ねると、あいさつもそこそこに、その出版社の刊行物1点1点についての詳細な販売データを提示しながら、直取引にするといかにメリットがあるかを説明されて驚いたという。

　取次が隅々まで差配する流通システムは日本の出版業界独特のもの。日本以外では出版社と小売店の直取引がメインで、取次（ディストリビューター）は補完的な役割に回ることが多い。出版流通システムも国際標準化していくのだろうか。

　この欄は「海外出版事情」と隔週で掲載します。