米国が1970年代以降、けん引してきた主流派経済学が岐路に立たされている。近代経済学はどこに進むのか。世界が分断や民主主義の危機に陥る中、経済学に何ができるのかを問う。

※特集「経済学の現在地」（11月25日全編公開）の一部を先行公開しています。

　大統領選後の米国で、一部の民主党支持者から「トランプ支持者の声に耳を傾けられた人が、どれだけいただろう」との自省の弁が出てきた。アダム・スミスが説く「他者への共感」を忘れた主流派経済学の反省でもある。＞＞記事はこちら

　研修医と病院、学生と学校の組み合わせのミスマッチや、政治や家事といった非市場部門を含めた社会課題を解決する経済理論とは何か。東京大学大学院経済学研究科の小島武仁教授に聞いた。＞＞記事はこちら

　日本経済が長期停滞から抜け出すには、2024年にノーベル経済学賞を受賞したダロン・アセモグルらの論考が大きなヒントになる。＞＞記事はこちら

「ルーカス登場から現在に至る50年余りのマクロ経済学は、現実の経済とはかけ離れた知的遊戯に変わってしまった」と現在の経済学を批判する東京大学の吉川洋名誉教授。その真意を聞いた。＞＞記事はこちら