経済・企業特集

EV&つながる車 電池素材 “テスラ・ショック”から回復 技術優位の日本企業は堅調=澤砥正美

    テラスの量産計画引き上げで、電池市場に明るさが戻った(Bloomberg)
    テラスの量産計画引き上げで、電池市場に明るさが戻った(Bloomberg)

    <活況!車載市場>

     2017年初から順調に需要が拡大してきた電気自動車(EV)向けのリチウムイオン電池(LiB)市場だが、米EVメーカーのテスラの新型車「モデル3」の生産遅延により18年前半はLiB需要の減速懸念が高まった。しかし、8月1日にテスラがモデル3の量産計画を引き上げると発表して以降、LiB需要は回復基調にある。実際、主要4部材(正極材・負極材・電解液・セパレーター)を中心にLiB材料を手がける各社とも、車載向けLiB需要拡大を背景に、電池部材の出荷が足元で好調に推移している。18年4~6月期の決算をみると、三菱ケミカルホールディングス(HD)は電解液、負極材合計の売上高が前年同期比3割増加したほか、セパレーターの数量も旭化成、東レが同30%、宇部興産が同50%程度増加した模様だ。

     中国のEV市場拡大を追い風に、車載用電池を巡っては、中国勢が政府支援を受けながら急速に生産能力を引き上げている。11年創業の寧徳時代新能源科技(CATL)が17年の出荷量で首位に立ち、同3位の比亜迪(BYD)などを含む中国勢の世界シェアは6割を超えた。CATLは独BMWや独フォルクスワーゲン(VW)など世界の自動車大手への電池供給を獲得しており、ホンダも中国用EV電池をCATLから調達する計画で…

    残り2129文字(全文2679文字)

    週刊エコノミスト

    週刊エコノミストオンラインは、月額制の有料会員向けサービスです。
    有料会員になると、続きをお読みいただけます。

    ・会員限定の有料記事が読み放題
    ・1989年からの誌面掲載記事検索
    ・デジタル紙面で過去8号分のバックナンバーが読める

    通常価格 月額2,040円(税込)

    週刊エコノミスト最新号のご案内

    週刊エコノミスト最新号

    12月15日号

    税務調査 コロナでも容赦なし!16 コロナ「中断」から再開 効率化で申告漏れ次々指摘 ■種市 房子19 元国税局芸人に聞く! さんきゅう倉田「手ぶらでは調査から帰らない」23 国税の「最強部隊」 「資料調査課」の実態に迫る ■佐藤 弘幸24 「やりすぎ」注意! 死亡直前の相続税対策に相次ぎ「待った」 [目次を見る]

    デジタル紙面ビューアーで読む

    おすすめ情報

    最新の注目記事