ＰＢＲ（株価純資産倍率＝株価÷１株当たり純資産額、または時価総額÷純資産額）は、株価の割安感を判断するのに使われる代表的な株価指数（バリュエーション）だ。ＰＢＲが１倍を割るということは、市場から「会社を解散して資産を分け合った方が、株を買うより利益を得られる」、つまり解散価値割れとみなされたことを意味する。商社を見ると、１倍割れは珍しくない。業界トップの三菱商事は０・85倍、２位の三井物産は０・80倍、住友商事０・87倍、丸紅０・88倍。１倍を上回っているのは、伊藤忠商事のみだ（２０１７年度末終値ベース）。商社の一部事業で競合するプラントや化学メーカー大手は１倍を上回っている。一方で、こちらも商社とは一部で競合する資源開発や金融・保険大手は１倍割れだ。

• ＜不思議１　最高益どう稼いでいる　資源、機械、生活関連　７社七様の得意分野＝種市房子＞
• ＜不思議２　“格上げ”相次ぐ　財務規律の姿勢鮮明に　成長投資は保守的に＝種市房子＞
• ＜不思議３　資源で稼ぎ続ける？　ＬＮＧ、鉄鉱石、石炭……生活・産業支える巨大事業＝浜田健太郎＞

　商社は、資源ビジネスが好調だった00年代にはＰＢＲが２～３倍だった。しかし、10年代に入り資源ビジネスで苦戦すると、１倍割れに陥った。ただし業績面で見れば、15～16年に各社とも大幅減損を計上した後は、決算はＶ字回復。18年３月期決算でも、５大商社で三井物産を除く４社が過去最高益を更新した。それでも５社中４社のＰＢＲは１倍割れのままだ（９月11日現在）。