大手商社が、帳簿上の最終利益よりは、実物のキャッシュフロー（現金収支＝ＣＦ）の増加を重視する姿勢を年々強めている。大手７社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日）合計のフリーＣＦは２０１５年３月期から黒字が定着しており、17年３月期と18年３月期は１・３兆円前後の現金を獲得した。過去最高は10年３月期に記録した２兆円程度だが、現在はそれに次ぐ規模だ。ただ、10年３月期はリーマン・ショック（08年）を背景にトレード（取引仲介）事業が急減したことや、新規投資を緊急的に絞り込むなど特殊な状況下にあった。こうしたことを考慮すると足元のフリーＣＦは歴史的にも高水準だ（図１）。

• ＜不思議２　“格上げ”相次ぐ　財務規律の姿勢鮮明に　成長投資は保守的に＝種市房子＞
• ＜不思議３　資源で稼ぎ続ける？　ＬＮＧ、鉄鉱石、石炭……生活・産業支える巨大事業＝浜田健太郎＞
• ＜不思議４　株価が上がらない　株主還元の強化でも市場の成長期待は低く＝種市房子＞

　フリーＣＦは営業ＣＦと投資ＣＦの合計で（囲み参照）、高水準のフリーＣＦを支えているのは、営業ＣＦの高さだ。その主な要因は、16年以降の石炭や原油など資源市況の回復で、これらの資源市況は12年ごろから下落基調だった。この際に各社がコスト削減などに努めたことから、足元の資源価格回復が営業ＣＦの改善につながりやすかった。非資源分野も、世界的な景気回復も後押しして改善基調である。