日本の人口統計をみると次の２点が注目される（図１）。1点目は出生数で、昨年（86万人）は１８７４年以来の水準だ。当時の総人口が３５００万人だったことを思えば、今の出生数は異常とも言える少なさだ。2点目は死亡数で、昨年は１３８万人と戦後では最大だが、今なお戦時中を除く過去のピーク（１９１８年）には及ばない。

　18年の死亡数（１４９万人）が突出しているのは、スペイン風邪の世界的流行によるものだ。その前年の日本の総人口は５４００万人だったので、驚異的な死亡率だったと言えよう。『日本を襲ったスペイン・インフルエンザ』（速水融、藤原書店）によると、当時の新聞紙面は、「罹患(りかん)者の５％が死亡、郵便配達に支障を来す。市電も間引き運転」といった見出しであふれ、その新聞も「社内における罹患者増大のため頁数縮小」を通告せざるを得なかったという。

　全世界で５０００万人が犠牲になったとも言われるスペイン風邪の流行は、18年６月からの９カ月間で３波に及んだ。なかでも18年秋の流行は猖獗(しょうけつ)を極め、11月には第一次大戦が終結したほどだ（図２）。

　当初は上げ基調だった株価も流行１波、２波とも死亡数の急増をみて下落した（３波目の時は戦後の経済ブームで上昇）。だとしたら、現在の好調な株価も先行きは楽観できない。

（市岡繁男・相場研究家）