『日本の消費者はどう変わったか』　野村総合研究所　松下東子、林裕之著　東洋経済新報社　2200円

「これから景気が悪くなる」と予測する人が、2018年の19％に対し、21年は46％に急増。余暇の過ごし方として家庭内のゲーム・動画鑑賞が伸びるのと反比例するように国内旅行を選ぶ人はこの3年で明らかに減少。1997年にスタートし、以降3年ごとに行われてきた野村総合研究所の「生活者1万人アンケート調査」の最新結果だ。コロナ前の18年と後の21年では、消費者の意識と行動がどう変化したのか、豊富なデータとともに具体的に示す。（K）