記録が残っている中で最悪のパンデミック（世界的大流行）は、14世紀に世界中で流行し「黒死病」と呼ばれたペストだ。当時の世界人口約４億５０００万人のうち、約１億人が死亡したとされる。特にヨーロッパでは被害が大きく、英国では１３４８年からの３年間で国民のほぼ半分が死亡し、人口減少は１００年近く続いた。しかしその間、英国の１人当たり所得は倍以上に上昇した（図１）。

　人口減少により労働供給が減り、人手不足で賃金が上がったからだ。人口密度が下がったので、人手を大量に必要とする農耕から、広い土地と牧畜犬を用いた牧畜に産業構造がシフトし、１人当たりの生産性も上がった。英国の人口は16世紀には回復するが、皮肉にも人余りで賃金が下がり、１人当たり所得は低い水準に戻ってしまった。再び所得が上昇するのは19世紀の産業革命期まで待たなければならなかった。

　１９１８年に流行したスペイン風邪（インフルエンザ）でも、世界で数千万人が亡くなった。日本では38万人、米国でも67万人が死亡した。米ミシシッピ大学のトーマス・ギャレット教授の研究によると、米国ではスペイン風邪による死亡率が高かった州のほうが、翌年までの賃金上昇率が高かった。米ブランダイス大学のエリザベス・ブレイナード教授らの研究も、死亡率が高かった州や大都市ほど、１９２０年代に大きく賃金が上昇したことを示している。労働者が減り、１人当たりに多くの資本（設備）を使えるようになったためだ。

「生き残った」人だけ

　同様のパターンは、エイズウイルス（ＨＩＶ）のパンデミックでも当てはまる。主にアフリカ南部で１９９０年ごろから流行し、これまでに世界で３２００万人が死亡した。南アフリカ共和国では、ＨＩＶ発生前に63歳だった平均寿命が、２００５年のパンデミックのピーク時には53歳まで下がった。一方で、エイズ死亡者の増加と平均寿命の低下と歩調を合わせるように、南アフリカの所得上昇率は90年代から05年にかけて大きく加速した（図２）。

　人手不足が賃金上昇につながっただけでなく、女性の労働参加を促したことも大きな要因だ。女性が外で働くと、子育てに使える時間が減り、出生率が下がる。子どもが減れば、一人一人に良い教育を受けさせることができるので、高いスキルが身につき、さらに賃金が上がるのだ。多くの母親がエイズで死亡したため、一時は孤児が増え教育に負の影響もあったが、英ロンドン大学のアルウィン・ヤング教授の研究によると、プラスの効果が大きく上回ったという。

　歴史に学ぶなら、パンデミックは経済成長を促進する、ということになる。ただし、これはハッピーストーリーではない。たとえ賃金や生活水準が上昇したとしても、家族や友人を失った悲しみと比較することはできない。それに、生活が向上したのは「生き残った」人たちだけである。昔話の姥(うば)捨て山や、子どもの間引きのように、口減らしで残った人の生活を楽にするという風習は各地にあった。それが良かったのかどうか、現代人の我々が判断することは難しい。

　ではコロナパンデミックでも、今後の経済成長は促進されるのだろうか。その答えは、二つのファクターにかかっている。

教育の阻害で所得低下

　一つは、最終的な死者数だ。もし、スペイン風邪のように世界で数千万人が死亡するなら、人手不足による賃金上昇、成長加速が再現するだろう。しかし今のところ、外出制限や渡航制限により、各国政府は死者数や感染者数を抑えようとしている。例年、日本での肺炎死者数は10万人前後だ。コロナウイルスの死者数がそれを大きく超えなければ喜ばしいが、所得上昇効果も限られるだろう。

　もう一つのファクターは、外出自粛、休業・休校要請など、“緊急事態”の抑制措置がいつまで続くかだ。国連教育科学文化機関（ユネスコ）によると、４月24日時点で世界の生徒・学生の90％、15億人以上が、休校などにより学習を妨げられている。コロナウイルスが終息するまでに数年かかるという専門家もいる。休校措置が長期化すれば、オンライン学習が難しい低所得者層や途上国を中心に、人的資本（知識やスキル）の蓄積が大きく阻害され、将来の所得を低下させるだろう。戦争などで学習を一時妨げられた世代は、生涯にわたって低収入になることが知られており、コロナウイルスも同じ悲劇を生む可能性がある。

　米ハーバード大学のロバート・バロー教授の推定によると、国民の平均教育年数が１年減ると、経済成長率は０・44％下がる。この効果は、休校措置で影響を受けた世代が引退するまで何十年も続き、累積では非常に大きなマイナスになる。

　また、休業要請が長期化すれば、経済の下支え策などで政府支出が膨らみ、財政赤字が悪化する。これも教育阻害と同様、経済成長率を低下させる効果がある。

　コロナショックが経済成長につながるか、それとも経済沈滞に向かうか、最終的には政治や国民の選択により決まる。抑制措置を早期に解除すれば、死者は増えるが、所得上昇効果が勝つだろう。人命最優先で抑制措置を続ければ、経済は長期的に悪化する。「人命か経済か？」と聞かれた時、「経済」と答えられる政治家はいない。しかし、いつまでも続けるわけにはいかない。どこかで決断するタイミングが迫られる。

（本誌初出　パンデミックと経済　ペスト、ＨＩＶでも示された人命と成長のトレードオフ＝堀井亮　5/26）

（堀井亮・大阪大学社会経済研究所長）