かつて霞が関から「日本は米国に次ぐ世界２位の製薬市場。なぜメガファーマ（巨大製薬企業）が１社も存在しないのか」という嘆き節が聞こえることがあった。この文句は今や二つの意味で古くなった。一つは武田薬品工業が２０１８年のシャイアー買収で売上高が世界トップ10入りし、メガファーマと呼ぶにふさわしい規模になったこと。もう一つは、市場規模で中国に抜かれ、米中に次ぐ３位に後退したためだ。＜本当に強いバイオ医薬＞

　だが、市場規模の割に日本の製薬会社は小粒なメーカーが多いことには変わりはない。各国の製薬企業を売上高の順に並べると、米英独仏スイスなど、化学や薬学の伝統を誇る欧米勢が名を連ねる。武田に次ぐ国内ツートップの第一三共とアステラス製薬ですら、せいぜい20～30位圏に入るかどうか。世界基準では中堅だ。

　一方、各社の規模こそ大きいとはいえないものの、日本は優れた創薬技術を持つ「製薬先進国」でもある。業界では１剤でおおむね１０００億円以上を売り上げる大型品を「ブロックバスター」と呼ぶが、日本企業は主に１９９０年代から00年代にかけ、歴史に残るブロックバスターをいくつも世に送り出してきた。

　例えば、武田の糖尿病治療薬「アクトス」、降圧剤「ブロプレス」、抗潰瘍薬「タケプロン」、三共（現・第一三共）の高脂血症剤「メバロチン」、藤沢薬品工業（現・アステラス製薬）の免疫抑制剤「プログラフ」、エーザイの抗認知症薬「アリセプト」などの名を挙げることができる。こうした画期的な薬を生み出せる企業を抱える国は、世界をみても、米英独仏スイスと日本にほぼ限られる。

　医薬品開発の難しさは中国をみれば分かる。中国は規制緩和で市場規模を拡大させ、近年世界で存在感を高めている。しかし、医薬品開発という視点でみると、米国などで最先端の研究をしていた留学帰りの研究者を厚遇するなど製薬産業の振興に躍起になっているものの、いまだ世界を席巻するレベルの中国発の薬はできていない。

　要するに、日本の製薬産業は小なりといえども粒ぞろいの企業が多く、国民皆保険と公定価格（薬価）制度の中で共存共栄してきたといえる。

低分子時代の終わり

　過去を振り返れば、西洋薬の輸入から始まった日本の製薬産業は20世紀の終わりごろ、低分子医薬品の技術力で欧米勢に肩を並べるまでに成長した。しかし、21世紀に入ってしばらくたつと、日本発の新薬の数は落ち込み、欧米勢との差、特にメガファーマがひしめく製薬大国米国との差が歴然としてきた。それは医薬品の主役が、低分子医薬品からバイオ医薬品に移り変わる節目と重なっていた。

　低分子医薬品とは、化学的手法でつくる薬のことをいう。典型的な例が、ヤナギの樹皮に含まれる「アスピリン」（アセチルサリチル酸）だ。その鎮痛作用は古代から知られており、樹皮を煎じるなどして飲まれてきたが、不純物のせいで副作用も多かった。19世紀末にドイツの化学者が純粋なアスピリンの化学合成に成功。やがて医薬品といえば低分子医薬品を指すようになる。

　これに対し、遺伝子工学をはじめとする生物学的手法でつくるのがバイオ医薬品だ。その代表格である抗体医薬は、外来の異物（抗原）を体内で生成されるたんぱく質（抗体）が攻撃する免疫機構を利用する。関節リウマチや潰瘍性大腸炎といった免疫系疾患、あるいは一部のがんは、抗体医薬の登場により治療効果が飛躍的に増した。

　ケミカルからバイオへ──、抗体医薬の登場でトレンドは大きく変容した。しかし、日本の製薬会社の多くが低分子医薬品で成功し、その開発に傾注してきたため、ブロックバスターの特許切れと抗体医薬の台頭に際して手立てを失っていく。変化に対応できなかった企業が行き着く先は生き残りのための一体化だった。

オプジーボの衝撃

　00年代に吹き荒れた業界再編の嵐が当時の危機感を物語っている。05年４月に藤沢薬品工業と山之内製薬が合併してアステラス製薬が誕生したのを皮切りに、第一三共（第一製薬＋三共）、大日本住友製薬（大日本製薬＋住友製薬）、田辺三菱製薬（田辺製薬＋三菱ウェルファーマ）、協和キリン（協和発酵工業＋キリンファーマ）と、めまぐるしく看板がつけ変わった。

　孤塁を守ったのは武田、エーザイ、塩野義製薬など、比較的余力がありオーナー色が強かった数社のみ。なかには中外製薬のように、独立性維持を前提に外資の傘下に収まるという捨て身の策に出た企業もある。

　同じころ、日本だけではなく海外でも大規模再編が起きていた。海外のＭ＆Ａ（合併・買収）はさらに苛烈を極め、欧州ではほとんど「１国＝１製薬」に収斂(しゅうれん)されることとなった。国境をまたぐ案件も日常茶飯事だった。冒頭の霞が関の不満の声は「大同団結せよ。さもなくば欧米勢にのみ込まれるぞ」との警告を含んだメッセージでもあったのだ。

　それから10年あまり。抗体医薬はすっかり医療現場に浸透し、核酸医薬、遺伝子治療、ＣＡＲ─Ｔ細胞療法、再生医療といった新しい技術や製品も現れた。そして日本の業界地図を見渡すと、武田のように海外企業を買収したケースはあるものの、主要プレーヤーの顔ぶれには変化がない。激動の00年代から一変し、国内における再編の機運は鳴りを潜めたといえる。

　一方、ひと昔前には予想できなかった番狂わせが起きた。例えば小野薬品工業が14年に発売した「オプジーボ」。京都大学の本庶佑特別教授の研究に基づく「免疫チェックポイント阻害剤」という仕組みの抗体医薬で、免疫ががん細胞を攻撃する際のブレーキを外す。米メルクの「キイトルーダ」と並び、世界中の関係者が注目する最先端の抗がん剤だ。

　小野薬品は無数の生理作用をもつ「プロスタグランジン」の化学合成に60年代に初めて成功するなど、少なくとも国内では開発力に定評があった。当初学会で「キワモノ」扱いされていた免疫チェックポイント阻害剤についても、他社がおしなべて無視をきめこむ中、研究者の呼びかけに唯一応じたのが小野薬品だった。オプジーボの成功によりその知名度は急速に高まった。

第一三共の「宣言」

　低分子でも抗体でもない核酸医薬を日本企業として初めて製品化したのが日本新薬だ。今年に入り、筋ジストロフィー薬「ビルテプソ」を発売。もともと泌尿器を得意とし、核酸にも筋疾患にもなじみが薄かった日本新薬が、新分野開拓を成功させた。

　中外製薬が02年に「自主経営を維持する戦略的提携」と銘打ち、スイス・ロシュのグループに入ると発表したときは業界に衝撃が走った。提携といえば聞こえが良いが、規模にも知名度にも天と地ほどの差がある両社。中外にとっては、独自製品で存在感を発揮し続けなければ瞬時に併呑(へいどん)されかねない、薄氷の選択だった。

　しかし、同社は周囲の不安を覆す結果を出し続けた。抗体医薬「アクテムラ」を市場投入し、18年には特殊な抗体技術に基づく血友病薬「ヘムライブラ」を発売。低分子医薬品に固執する日系各社と一線を画し、80年代からバイオ技術を磨いてきたパイオニアとして、現在、確固たる地位を築いている。

　第一三共のがん領域参入も注目に値する。今年発売した乳がん薬「エンハーツ」は、低分子医薬品と抗体医薬を組み合わせた抗体薬物複合体（ＡＤＣ）という新ジャンル。エンハーツでは英アストラゼネカの協力も得た。第一三共は国内大手の一画ではあるが、循環器や感染症が得意分野で、がん領域では無名に近かった。同社が「がんに強い企業になる」という宣言をしたとき、周囲は半信半疑に受け止めていたが、エンハーツの製品化で、その宣言はにわかに現実味を帯びつつある。

（濱田一智・化学工業日報記者）