約10年後に西日本を襲うと予想されている南海トラフ巨大地震への観測体制が着々と整えられている。国の中央防災会議は今後30年以内の発生確率を70％から80％としているが、予知は極めて困難と考えられている（本連載の第142回を参照）。しかし、発生する地震をいち早く検知しようと、南海トラフ海底に地震計などの整備が進められている。

　防災科学技術研究所は2019年から、高知沖から日向灘にまたがる震源域の海底で、地震計や津波を観測する水圧計が入った「観測ノード」を海底ケーブルでつなぐ「南海トラフ海底地震津波観測網（N-net）」の整備に取り組んできた。長さ約900キロメートルの「沖合システム」と約740キロメートルの「沿岸システム」に分けて進め、今年7月1日には整備が完了した沖合システムの試験運用を開始した。

　N-netの優れている点は、速いスピードでやってくる地震のP波の揺れを陸上の地震計より早く沖合で観測できることだ。データは高知県と宮崎県で陸上に揚げて防災科学技術研究所と気象庁に送られ、直ちに解析されて緊急地震速報を出すことにもつながる。津波についても同様で、沿岸の津波検潮所での従来の観測より早く津波の高さを知ることができ、予想される津波高の修正や津波警報の切り替えに活用できる。

「空白」を埋める

　静岡県から三重県沖の震源域に対しては、すでに気象庁の海底観測システムが構築されている。また、紀伊半島沖から高知県の室戸岬沖には、海洋研究開発機構が「地震・津波観測監視システム」（DONET）を展開していた（現在は防災科研に移管）。今回のN-netによって、高知沖から日向灘の空白エリアでも海底地震や津波が観測されることになる。

　N-netの沖合システムは今年の秋には試験運用を終えて本格的に運用を開始し、防災科研のホームページ上で観測データが公開される予定である。また、今後は沿岸システムの…