南海トラフ巨大地震は確認できる限り歴史上9回起きており、近い将来日本列島で発生する最大の地震被害が想定されている。太平洋の静岡沖から宮崎沖まで東西800キロメートルの海底にある震源域でマグニチュード（M）9.1の巨大地震が発生し、最大高32メートルの津波と最大震度7の強震動が起きる可能性が高い。

　その際、想定される震源域のすべてが割れるのではなく、時間をおいて部分的に割れ目が伝播(でんぱ)する。これは「半割れ」と呼ばれる現象で、震源域の片方でM8以上の地震が発生した後、残りの地域で連動して地震が起きる。

　こうした場合に気象庁は「南海トラフ地震臨時情報」を発令し、最もリスクが高いケースに対しては「巨大地震警戒」というキーワードを付ける。これが時間をおいて「半割れ」が起きる場合に当たり、津波からの避難が間に合わない地域の住民に1週間の事前避難を求める。

　過去の例を見ると、こうした「半割れ」の時間差は2年から数十秒までとバラツキがある。具体的に見ると、前回は昭和東南海地震（1944年）と昭和南海地震（46年）が2年差で発生し、前々回の幕末（1854年）には安政東海地震の32時間後に安政南海地震が起きた。また、3回前の江戸時代（1707年）では、すべての震源域が数十秒で連動したとされる。

　東北大学などの研究グループは今年1月、南海トラフ沿いで最初の巨大地震が発生した後の1週間以内に同規模の後発地震が起きる確率が、平時の99～3600倍に高まることを明らかにしている。

　国は南海トラフでM8～9級の巨大地震が、30年以内に70～80％の確率で起きると試算しているが、その発生日時を予知することは現在の地震学では不可能である。よって、震源域の片方で地震が発生したら、ただちに残りの地域で連動地震を警戒する必要がある。

低認知の「臨時情報」

「南海トラフ地震臨時情報」は2019年に開始されたが、高知県の調査（21年度）では「知らない」が49.2％の一方、「知っている」はわずか20.3％にとどまる。また、静岡県の調査（22年度）でも「聞いたことがない」が38.2％なのに対し、「知っている」は2…