10月10日はＳ＆Ｐ500が3.29％、ナスダックが4.08％も下落した。米国株が１日で3.3％以上、下落したのは今年３回目である。これだけ下がるのは滅多にないことで、筆者の調べでは1927年以降、１日で3.3％以上も下げたのは総立会日数（総取引日数）２万3611日中、221回しかなかった。つまり、確率的には４年に１度くらいしかないことが、今年は３回も起きたのである。

　地震と同じで、株価の急落も単発ならあまり気にすることはない。だが、それが複数回、起きると嫌な感じがするものだ。ましてや今の株価は明らかに割高なのである。

　たとえば、いわゆるバフェット指数（株式時価総額÷名目ＧＤＰ）は、2000年のＩＴバブルを上回り、戦後最高の水準にある（図１）。

10年移動平均という危険ライン

　こうしたなか、10年国債利回り（長期金利）が3.2％まで上昇してきた。1981年以降、長期金利が10年移動平均（現在は2.5％）に接近、ないしは超えた場合には、必ずと言ってよいほど株価は下落している。

　87年のブラックマンデー、00年のＩＴバブル、08年のリーマン・ショックがその事例である。

　機関投資家は長期金利の上昇で債券の含み益がなくなれば、株式などリスク資産への投資を縮小せざるを得ない。しかも今回は、長期金利の10年移動平均に対する乖離度合いが突出している。つまり、それだけ債券の含み損が大きいのである。

住宅と自動車株も急落

　もう一点、住宅や自動車産業の株価が急落していることも要注意である。たとえば昨年秋以降、10年国債先物価格が約８％下落（長期金利は上昇）するなかで、住宅株や自動車株はピーク比25％も下落している（図２）。これは住宅ローンや自動車ローンの金利が上昇すると、こうした高額商品の消費は落ち込むからである。

　この上さらに金利が上がるようなら、他の消費も落ち込んでいくだろう。すでに先週は小売業界の株価が前週比4.8％も下落している。

　今回の株価急落は、そんな金利上昇の怖さが皆に知れ渡ったからではないか。

（市岡繁男・相場研究家）