薄暗い廊下のドアを開けると、六畳ほどの殺風景な空間にテレビとビデオが設置され、きわどい性描写を映している。

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ペンと用紙をもった二人の男が座り、時間と描写を書き込んでいく。

「おい、いまのところ止めて。ここちょっとキツイな」

「どこでしょう」

「アレ、まずいだろうが。何だかわからなくしてもらわないと」

「わかりました……」

作品に指摘しているのは日本ビデオ倫理協会（ビデ倫＝当時。二〇〇八年に解散）の審査担当者、受けているのはアダルトビデオメーカーの受審担当者だ。

指摘は曖昧だが、メーカー側が反論することはない。

「細かく具体的にどう悪いと指摘された場合、それが〝判例〞となりかねない。だから、曖昧なままで修正を受け入れるんです」

メーカー担当者はそう語った。

一九九七年五月、猥褻の基準をめぐってＡＶ業界の実相を取材していた。

前身も含め、一九七二年発足のビデ倫は業界で権威的な存在だった。

一九九六年の実績で五千四十二作品を審査、一枚六円の「審査済証」という認定シールを二千五百九十四万枚発行。審査料は六十分で三万六千円（十分延長で二千円が加算）。

一作品六十分の単純計算でシール代と審査料で少なくとも計約三億三千七百十五万円をメーカーから徴収していた。

だが、審査基準は曖昧だった。

「『女子高生』はだめだが、『女子校生』はよい。セーラー服も肩の線が三本線はだめだが、二本線ならよいと意味不明なものもある」

そう評論家は批判していた。

警察庁長官官房総務課に尋ねると「性器が映っていれば犯罪という単純なものではない」と答え、禁止表現は一律ではないとした。

そんな状況において、メーカーにとってビデ倫は欠かせない存在だった。

認定シールがあれば「摘発されない」という免罪符となり小売店も取引してくれる。また、それだけではない担保もあった。

複数の関係者によれば、ビデ倫内の組織、ビデオ倫理監視委員会には警察関係者が複数「天下り」していた。

年度末発行の活動報告書には「○月○日警視庁△△警察から□□店において海賊版を販売との連絡あり。捜査協力を申し出た」と連綿と発表していた。

「大手メーカーは毎年審査の先生を温泉旅行に連れていく。懇親があることで、少々の見逃しもある」

とあるメーカー幹部が言えば、別のメーカー社員も言う。

「結局ビデ倫は、対立する敵でもあると同時に擁護してくれる味方でもあるんです」

ビデ倫は業界と猥褻の審査についてどう答えるのか。

尋ねると、ビデ倫は「猥褻の基準は映倫（映画倫理機構）の基準を準用しているだけ」「報告は行政機関に提出しています」と素っ気ない答えを返すだけだった。

結局、猥褻の基準は日本によくあるインナーサークルの構図で出されていた。そう思って新作ビデオを見ると、表面に書かれた「薄消し！」という表現もどこか苦労が滲にじんでいるように見えた。

（文中、肩書等はいずれも当時）

森健（もり・けん）

ジャーナリスト。早稲田大卒。２０１２年、『「つなみ」の子どもたち　作文に書かれなかった物語』で大宅壮一ノンフィクション賞を受賞。17年には『小倉昌男　祈りと経営』で大宅壮一メモリアル日本ノンフィクション大賞を受賞