週刊エコノミスト Online闘論席

コロナ脳のマスコミが無視する「自殺率急増」という不都合な真実(小林よしのり)

撮影 中村琢磨
撮影 中村琢磨

日本国内で初めて新型コロナ感染者が確認されたのは昨年1月16日。新コロは「上陸1年」を迎えた。

マスコミは今も新コロの感染者(正確には陽性者)と死者の数をこの日からの「累計」で報じ続けているが、それはおかしい。

1年たったのだから「年間」の数字を確定させ、それ以降は「2年目」の数字として別に集計しなければ、インフルエンザなどとの正確な比較ができなくなってしまう。

今回確定した、日本の新コロ年間感染者数は31万3844人、死者4379人だ。

インフルエンザの年間推計患者数約1000万人、間接死込みの死者数約1万人に比べて、あまりにも少ない。

しかもインフルは症状が出て医療機関を受診した「患者数」であるのに対して、新コロの「感染者」は検査を拡大できるだけ拡大し、無症状者まで徹底的にあぶり出した数字で、死者も「死因を問わず」死亡時に検査陽性であれば全て「コロナ死」に計上しており、水増しに水増しを重ねた数字なのに、それでもインフルとは比較にならないほど少ないのだ。

その一方で、恐るべきニュースがあった。東京都健康長寿医療センターなどの調査によると、昨年7月から10月までのいわゆる「第2波」の間、自殺率が前年同期比で16%増加。特に女性は37%の増加で男性の5倍、20歳未満の子供は49%も増えたという。

新型コロナウイルス感染症では、いまだに20歳未満の子供は一人も死んでいないのに、子供の自殺率は49%も上昇していたのである!

いわゆる「コロナ禍」とは「ウイルス禍」ではなく、殊更に恐怖をあおり立てた「マスコミ禍」「専門家禍」であり、定見もなくこれに流された「政治禍」だったことが、これだけでも明らかである。

(小林よしのり・漫画家)

(本誌初出 小林よしのりの闘論席 20210209)


 本欄は、池谷裕二(脳研究者)、片山杜秀(評論家)、小林よしのり(漫画家)、古賀茂明(元経済産業省官僚)の4氏が交代で執筆します。

インタビュー

週刊エコノミスト最新号のご案内

週刊エコノミスト最新号

4月30日・5月7日合併号

崖っぷち中国14 今年は3%成長も。コロナ失政と産業高度化に失敗した習近平■柯隆17 米中スマホ競争 アップル販売24%減 ファーウェイがシェア逆転■高口康太18 習近平体制 「経済司令塔」不在の危うさ 側近は忖度と忠誠合戦に終始■斎藤尚登20 国潮熱 コスメやスマホの国産品販売増 排外主義を強め「 [目次を見る]

デジタル紙面ビューアーで読む

おすすめ情報

編集部からのおすすめ

最新の注目記事